近年、雇用環境の変化の中で注目されているのがジョブ型雇用です。
ジョブ型雇用とは、仕事の内容や役割を明確に定義し、その職務を遂行する人材を採用・配置する雇用の考え方です。職務内容、責任範囲、求められる能力などが職務記述として明確にされ、それに基づいて人材の評価や処遇が行われます。
ジョブ型雇用のはじまり
この考え方は欧米の企業で一般的に採用されてきた雇用制度であり、職務を中心に人材管理を行う点が特徴です。個人は特定の職務に対して専門性を発揮することが求められ、その能力や成果が評価の基準になります。職務が変わる場合には、新しい職務に適した能力や経験が必要になります。
これに対して、日本企業では長くメンバーシップ型と呼ばれる雇用慣行が主流でした。この仕組みでは、特定の職務ではなく企業組織のメンバーとして採用され、配置転換や職務変更を通して経験を積みながらキャリアを形成していくことが一般的でした。仕事の内容よりも組織への所属が重視される傾向があり、キャリアは企業の内部で段階的に発展していくものと考えられてきました。
ジョブ型雇用の広まりは、キャリアの捉え方の変化を意味しています。
メンバーシップ型の環境では、キャリアは企業の内部で形成されるものとして理解されることが多く、組織の人事制度がキャリアの枠組みを大きく規定していました。
一方、ジョブ型雇用では、キャリアは特定の組織に依存するものではなく、職務経験や専門性の積み重ねによって形成されるものとなります。
このような環境では、個人が自らの専門性や能力をどのように発展させるかが重要になります。仮に、制度としてジョブ型雇用が採用されていなくとも、現代ではそのような考え方のもとに雇用のあり方が変化していることに注目すべきです。
ジョブ型雇用が示す現代のキャリアのあり方
キャリアは企業内の昇進だけで構成されるものではなく、職務経験の蓄積や専門領域の深化によって形成されるものになります。したがって、個人は自らの能力や価値を職務の観点から整理し、どのような経験を積み重ねていくのかを主体的に考える必要があります。
また、ジョブ型雇用の考え方では、キャリアは特定の組織の中で完結するとは限りません。専門性や職務経験を軸として、組織を越えてキャリアが形成される可能性も高くなります。これはキャリアの柔軟性を高める一方で、個人が継続的に能力を高めていくことを求める環境でもあります。
まさに多様性に富んだ現代の仕事環境の中で、自分のキャリアを自分らしく発達させていくという考え方になります。
ジョブ型雇用はキャリアの主体を組織から個人へと移行させる要因の一つであり、職務を中心としたキャリア構造の中では、個人が自分の能力や価値観を理解し、それをどのような役割の中で発揮していくのかを考えることが重要になります。
